「親世代の常識」は「私たちの非常識」といえるほど、社会情勢は日々変わってきています。これからの時代、働く女性が目指してはいけないことについてセゾン投信社長の中野晴啓さんにインタビューしました。今回のテーマは「65歳までに老後資金としていくら必要か」です。聞き手は、働く女性のマネー事情に詳しいFP(ファイナンシャル・プランナー)の高山一恵さんです。

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高山さん(以下、敬称略) 今回は「65歳までにいくら貯蓄すべき」という目標についてお聞きします。

中野さん(以下、敬称略) 現在の一般的なマネープランニングは、定年を迎える65歳までに老後資金としていくら準備しておくべきか、というのが主流ですが、人生100年時代を迎えて、人々が70歳、80歳まで働く時代になると、意味がなくなりますよね。

■「いつまでにいくらためる」は意味がなくなる?

高山 そうですね。私たちファイナンシャル・プランナーも「65歳までにいくらためる」という提案をするケースが多いのですが、その考え方自体、見直す必要がありそうです。とはいえ、企業の採用を見ていると、働く上での「年齢の壁」はまだ根強くある気がします。特に女性はそう感じている人が多いのではないでしょうか。

中野 僕はこの「年齢による採用」はナンセンスだと思っていますが、残念ながら多くの企業で「年齢の壁」があるのは事実です。ただ、やはり人口が減少していく中で労働力を確保するためには高齢者の労働力はとても重要で、企業側もそんなことを言っていられなくなるはず。実際、70歳、80歳でも能力が高く、気力も充実している人はたくさんいますからね。年齢というよりは、「個人の能力」によるところが大きいと思います。

■「健康への投資」を優先に長く働ける人生づくりを

高山 年を重ねれば重ねるほど、個人差って出てきますよね。中野さんもそうですが、年齢を聞いてびっくり! ということも多いです(笑)。若さを保つためには、健康な状態を保つことは必須ですね。

中野 健康じゃないと見た目もそうですが、そもそも長く働けないですよね。健康に投資して、長く働き続ける人生づくりをしていく必要がありますね。・・・

情報源: 「65歳までの貯蓄目標」 意味がなくなる、その理由|WOMAN SMART|NIKKEI STYLE