66歳の新入社員が今春、ネスレ日本(神戸市)に入った。石川一成さん。自宅から通える首都圏の支店で、スーパー27店舗を担当する。週5日、納品先の店を訪ね、店長らから来店客の反応や商品の動きを聞く。週に1度、支店長に店頭の様子を報告する。
石川さんは「支店が気づかない店頭の変化を伝え、提案もする。経験を生かせる充実した毎日です」という。
56歳まで大手乳製品メーカーで営業マンとして働き、支店長も務めた。自ら商売をやりたくて退職し、起業したが、東日本大震災の影響で行き詰まった。その後、営業の経験を生かす仕事を探したが、長く巡り合えなかった。
そんなとき、ネスレの「シニアスペシャリスト」を知った。60歳以上の事務、営業、エンジニアなどの経験者を臨時社員として採用するという。ボーナスはないが、社員並みの待遇で、勤務地や時間は融通が利く。契約は半年ごとの更新だが、年齢制限は設けられていない。
高岡浩三社長は言う。「ダイバーシティー(多様性)は成長戦略。生き生きと働くシニアを見て、若手も刺激を受けていると聞いている」
だが、石川さんのように定年後も、やりがいを感じて、働いている人はどれだけいるだろう。シニアの新規採用も、社員並み待遇も、あまり聞いたことがない。
年金の支給開始年齢が段階的に65歳まで引き上げられ、企業は60歳の定年後も希望者全員を継続的に雇用することが義務づけられている。
では、実態はどうか。立正大学の戎野淑子教授(労使関係論)らの企業と労組への調査では、多くの企業が60歳定年を区切りに業務、人事制度を完結させているため、シニアの役割を見いだせていない実態が浮き彫りになった。
調査では、大半の企業が65歳まで非正規社員として再雇用し、7割以上が同じ職場で働いていた。そのためか、再雇用時、彼らに役割や仕事を明示していた企業は4割しかなかった。つまり、多くの人は一律に賃金を下げられ、求められる役割もはっきりしないまま働いている。役割や仕事が明確でないため、評価制度もない。これでは就労意欲を持ち続けることも難しい。
一方、生産年齢人口は減り続け、人手不足が事業継続の障害になる時代である。戎野教授は「今の再雇用の多くは60歳定年+αでしかない。やりがいをもってシニアに働いてもらうためには、少なくとも65歳までの一貫した人事制度が必要だ」という。
ネスレは7月にも、IT、工場のエンジニアをそれぞれ採用した。現場のニーズに合うシニアがいれば今後も採用を続ける。石川さんは「同期は多い方がいい」と仲間を待ち望んでいるという。
定年後の再雇用は、シニアに働く機会を設けさえすればいいのではない。彼らのやりがいを見いだすことこそ、「課題先進国」といわれる日本の役割であろう。

情報源: 定年後の仕事にやりがいは? 生き生きと働くシニアを:朝日新聞デジタル