調査報告等
フォーデイズ、食の研究会で「シニアの食と健康に関する調査」
核酸*1栄養の健康食品および化粧品を販売するフォーデイズ株式会社(本社：東京都中央区、代表取締役：和田 佳子)は、食の重要性を再認識し、食でつくる健康を追求する活動として主催する「食の研究会」において、65歳～84歳の男 …
2010年代は「良かった」が「悪かった」を上回る。 2020年代の見通しは2010年代よりも「良くなる」と「悪くなる」が拮抗・・・
株式会社エアトリ（本社：東京都港区、代表取締役社長 兼 CFO：柴田 裕亮）の子会社で総合旅行プラットフォーム「エアトリ」（https://www.airtrip.jp/）を運営する株式会社エアトリインターナショナル（本 …
緑茶飲むほど…介護予防に効果、死亡率も低下 県内全市町調査
緑茶をたくさん飲むほど介護予防に効果的で死亡率も下がる―。県が県内全３５市町の高齢者約１万人を追跡調査した結果、こんな傾向が浮かび上がった。緑茶を１日７杯以上飲む人はほとんど飲まない人に比べて、要介護認定（要支援を含む） …
韓国の65歳以上高齢者人口、800万人突破、平均年齢は42．6歳に
2020年1月12日、中国メディアの中国新聞網は、「韓国の65歳以上の高齢者人口が初めて800万人を突破し、平均年齢は過去最高の42．6歳に」とする記事を掲載し、次のように伝えている。人口高齢化は韓国の社会問題だ。韓国行 …
高齢者のうち約3割は「栄養が充足しない食生活」を送っている ・・・
日本では超高齢社会の到来が叫ばれて久しく、今後、さらに高齢者人口が増大していく見通しとなっています。高齢者が健康的で自立した生活を送れることは、高齢者自身の問題にとどまらない社会的な課題と位置付けられ、高齢者の健康を「食 …
住みたい田舎ランキング、養父市が近畿１位 但馬の全市町が上位に
宝島社（東京）が企画した「第８回住みたい田舎ベストランキング」で、幅広い世代から支持を得た兵庫県養父市が２年連続で「小さなまち」の近畿総合１位に選ばれた。同社が発行する月刊誌「田舎暮らしの本」２月号で公表。・・・ 情報源 …
1人あたり医療費 75歳以上は92万2000円
▽…1人あたり医療費は患者の窓口負担と健康保険からの給付費の合計で、年齢で大きく異なる。厚生労働省によると、2017年度では75歳以上が92万2千円で最も高く、最も低い15～44歳の12万3千円の7.5倍。同省推計では7 …
政治が重視すべき世代は「現役」49%、「高齢者」20%
日本経済新聞の郵送世論調査で「政治は現状と比べて高齢者と現役世代のどちらを重視すべきか」を質問した。「現役」と答えた人は49%にのぼり、「現状を維持すべきだ」の28%、「高齢者」の20%を大きく上回った。現役世代の負担の …
６５歳まで雇用９９.８％ 県内企業、岡山労働局まとめ
岡山労働局は、県内企業における高年齢者の雇用状況（２０１９年６月１日時点）をまとめた。６５歳まで働ける企業の割合は前年比０・１ポイント増の９９・８％で、全国平均と同じだった。１３年から増加傾向で、同局は「慢性的な人手不足 …
長寿時代、財布のひも固く 朝日新聞社世論調査
個人消費の伸び悩みが言われて久しい。「長寿時代のお金意識」をテーマにした朝日新聞社の世論調査から、消費者の節約志向には、老後資金が足りなくなる不安が背景・・・
６５歳まで雇用９９.８％ 県内企業、岡山労働局まとめ
岡山労働局は、県内企業における高年齢者の雇用状況（２０１９年６月１日時点）をまとめた。６５歳まで働ける企業の割合は前年比０・１ポイント増の９９・８％で、全国平均と同じだった。１３年から増加傾向で、同局は「慢性的な人手不足 …
60代の過半数 「70歳超えても働く」 「人生100年」を意識 郵送世論調査
日本経済新聞社が2019年秋に実施した郵送世論調査によると、70歳以上まで働くつもりだと答えた人が60歳代の54%にのぼった。18年秋に実施した前回の調査に比べて9ポイント増えた。「人生100年時代」を迎え、高齢者を中心 …
＜オーラルフレイル意識調査＞身体の老化に大きな影響を与える“オーラルフレイル”の危険性がある人は5割以上！
サンスターグループ（以下サンスター）は「サンスター オーラルフレイルケア プロジェクト」の一環として、一般男女600名を対象に「オーラルフレイルに対する意識調査」を実施いたしました。その結果、65歳以上の人の5割以上が「 …
中国の高齢者、3割が「就学経験なし」、家族が生活支える
中国老齢協会によると、第4回都市・農村高齢者の生活状況調査データおよび高齢者の生活の質に関する特別調査資料に基づき中国老齢科学研究センターが取りまとめた「2019年中国高齢者の生活の質に関する発展報告」がこのほど発表され …
キャッシュレス決済 7割が「利用」、高齢層に高い伸び
2019年10月の消費税増税と共に注目を集めたキャッシュレス決済。民間シンクタンクの青森地域社会研究所が2日までにまとめた調査結果によると、青森県内では約7割の人がクレジットカードや電子マネーなどのキャッシュレス決済を利 …
